日本医療政策機構では、2022年度、複雑な原因が絡みあう慢性の痛みに対する診療・支援体制の強化に向けて、マルチステークホルダーの有識者へのヒアリングを重ねてまいりました。2020年に改定された新しい痛みの定義や、痛覚変調性疼痛（Nociplastic pain）と呼ばれる新しい痛みの機序を考慮した診療・支援の提供にあたっては、診療科、職種、さらには保健医療福祉横断的な診療・支援体制の構築が求められます。今回のHGPIセミナーでは、「痛み診療の最前線―集学的な痛み診療体制の構築に向けて―」と題して、様々な疾患で問題となりうる痛みへの診療・支援体制の課題やあり方について考えます。
我が国の慢性の痛みの有病率は、成人人口の22.5%と報告されており、推計患者数は約2,315万人に上ると報告されています。特に腰痛や肩こりなどは、国民の有病率が最も高く、労働人口を中心とした慢性疼痛による経済損失は、約2兆円に上ると報告されています。さらに、高齢者においては、慢性的な関節疾患が要介護あるいは要支援状態となる原因疾患となることも多く、超高齢社会の到来により、社会保障財源の逼迫や医療・介護の担い手不足などの問題を抱える今、慢性の痛み対策の推進は喫緊の課題となっています。
2020年に、41年ぶりに改定された国際疼痛学会（IASP: International Association for the Study of Pain）の痛みの定義では、痛みが器質的な組織損傷と痛みが必ずしも一致しないことや、個人の感情や経験に影響される個別性の強いものであることなどが強調されました。こうした痛みの特徴に対し、昨今では、従来の生物学的なアプローチのみではなく、生物心理社会（BPS: biopsychosocial）モデルに基づいた、集学的な多職種による介入が効果的であることが報告されています。日本を含む各国の慢性疼痛診療ガイドラインでも、薬物療法に加え、教育的介入や心理療法、運動療法、さらには鍼灸治療や、ヨガ、瞑想といった統合医療、補完代替療法に至る幅広い介入が推奨されています。集学的な慢性疼痛の診療体制を構築し、こうした幅広い介入の提供体制を確立するためには、診療科、職種、保健医療福祉などの壁を越えた連携体制が必要となります。
こうした背景を踏まえ、本セミナーでは、難治性の慢性の痛みの当事者団体として、慢性の痛み対策の啓発等に取り組まれている若園和朗氏、慢性疼痛診療体制構築モデル事業等を先導されてこられた矢吹省司氏にご登壇いただきます。あらゆる診療科で問題となりうる痛みについて、その診療・支援の課題、疼痛科学の最先端、痛み診療・支援のモデル、今後の論点等について、ご講演いただきます。
■登壇者プロフィール：
矢吹 省司（福島県立医科大学 保健科学部理学療法学科 学部長／寄付講座 疼痛医学講座 教授／医学部（臨床医学系）整形外科学講座 教授）
福島県立医科大学医学部卒業後、同大学整形外科に入局。Sweden Gothenburg（ヨーテボリ）大学留学、福島県立喜多方病院整形外科医長、California大学San Diego校客員教授、福島県立医科大学医学部准教授／附属病院リハビリテーションセンター部長（2014年6月まで）等を経て、現在は、2011年より福島県立医科大学医学部整形外科教授、2015年より福島県立医科大学医学部疼痛医学講座教授（寄付講座）、2021年より福島県立医科大学保健科学部学部長を兼任。2022年「痛みセンターを中心とした慢性疼痛診療システムの均てん化と診療データベースの活用による医療向上を目指す研究」研究班班長。
多数の学会等の委員・役員を歴任。現在、日本疼痛学会理事、日本運動器疼痛学会理事長、日本リハビリテーション医学会東北地方会幹事等を兼任。
若園 和朗（難治性疼痛患者支援協会ぐっどばいペイン代表理事）
1981年より岐阜県公立小学校教職員。教職の傍ら2011年「全国脊髄損傷後疼痛患者の会」を立ち上げ代表を務める。2013年、慢性痛に対する医療改善に専念するため教職を早期退職し「難治性疼痛患者支援協会ぐっどばいペイン」代表理事。他に「日本麻協議会」代表として、2021年に行われた「大麻等の薬物対策のあり方検討会」に招かれ意見を述べるなど、日本の麻文化を守り薬物乱用を防ぐための働きかけにも取り組んでいる。
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参加費
無料
