2030年、高齢者用食品市場は約1,531億円、病者用食品市場は約641億円へ拡大、シード・プランニング調査

市場調査レポートやリサーチコンサルティング事業を展開している株式会社シード・プランニング（本社：東京都文京区、代表取締役社長：梅田 佳夫）は6月29日、国内の高齢者／病者用食品市場に関する調査結果を発表した。
調査対象は、濃厚流動食、経口補水液、腎臓病対応食品等の高齢者／病者用食品であり、関連メーカー約30社と各社取扱製品200品目以上について分析を行っている。
高齢者用食品の市場規模は2021年の約1,293億円から、2030年には約1,531億円まで成長すると予測しており、年間平均成長率（CAGR）は1.9％に達すると見込んでいる。
また、病者用食品市場においては、2021年の約524億円から、2030年には約641億円まで拡大し、CAGR2.3％で伸長すると予測している。
在宅医療・在宅介護の拡大等に伴い、高齢者のQOL向上や現場負担を支える食品の需要が期待されている中、本調査では、市場規模推移のほかに、製品カテゴリー別動向や主要企業の事業展開について分析している。
さらに、近年拡大している完全調理済み食品市場についても言及し、市場構造の変化を調査している。